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【米国株】(徹底解説)マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】の銘柄分析

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どうも、スマブロ@KENです。

本記事では米国株保有銘柄のうち、ハイテク株の1つでもある、マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】を分析してみました。年次決算書から企業の成長性や今後の投資戦略を検討してみました。

こんな方向けの記事
  • ハイテク株に長期投資したいと考えている人
  • マイクロソフトの年次決算を確認したい人
  • マイクロソフトのビジネス・成長性に興味がある人
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【MSFT】マイクロソフトの概要

マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】の企業概要と事業について説明してきます。

「マイクロソフト」ってどんな会社?

マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】」は米国のソフトウェア開発企業であり、主にコンピューター向けのソフトウェアを開発、製造しています。

事業ポートフォリオは主に「ソフトウェア事業」、「クラウド事業」、「ハードウェアテバイス事業」、「ゲーム事業」に分かれています。

主なブランドはコンピューター向けOSである「Windows」、クライアント向けアプリケーション「Office365」、家庭用ゲーム機器「Xbox」、タブレットPC「Surface」、クラウドサービス「Azure」などが有名です。

同社は15年以上の連続増配年株でもあり、成長と配当を兼ね備えた優良株です。

企業情報

会社英名Microsoft Corporation
本社所在地アメリカ合衆国 ワシントン州     
設立年月日1975年
従業員数144,000人
上場市場NASDAQ
業種分類テクノロジー(Technology)
時価総額1392B(同業種内1位)
URLhttps://www.microsoft.com/

同業他社

マイクロソフト【MSFT】のセクターは「Technology」です。部門の時価総額で比べると、マイクロソフト【MSFT】は堂々の1位です。

  • 1位 マイクロソフト【MSFT】
  • 2位 アップル【APPL】
  • 3位 台湾セミコンダクター【TSM】
  • 4位 インテル【INTC】
  • 5位 NVIDIA【NVDA】

Market Cap 時価総額(市場価格x発行済株式数)

P/E Current Market Price ÷ Earnings Per Share (EPS)で求める。企業の現在の株価と株当たり利益比率を示し、P / E値が低いということは株式がその利益よりも比較的安価であることを示します。たとえば、P / E値が5の場合、現在の価格が5年間の1株当たり利益の合計と等しいことを意味します。

クラウド事業で競合するのは主に「AWS」サービスを提供しているAmazon、「GCP」サービスを提供しているGoogleの3社です。ではこれらの企業を比較してみましょう。

それでも時価総額ではマイクロソフト【MSFT】が1位です。

※スクリーナは「finviz」というサイトで確認しています。

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ビジネスモデル

マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】は世界119カ国にグループ企業があり、190カ国でソフトウェアを販売している「世界最大級のエンジニアリング企業」です。

事業分野は「ソフトウェア事業」「クラウド事業」、「ハードウェアテバイス事業」「ゲーム事業」の4つで運営しています。

マイクロソフトのビジネスの強さは、B2Bビジネスと B2Cビジネスの両面で事業を展開していることにあります。

B2B(BtoB)ビジネスとは「Business to Business」の略で、企業間取引です。例えば、Office365のようなサブスクリプション型の販売モデルを展開しています。サブスクリプション型ではソフトウェア(Office365)を買い取りするのではなく、継続的に使用料金を払う代わりに、常に最新のOfficeを利用することができます。

一方、B2C (B to C)とは、「Business to Customer」の略で、企業と一般消費者の取引で、従来のパッケージソフトウェア販売などです。

2020年の新型コロナ禍ではコミュニケーションツールである「Zoom」が無料で手軽に使えるということで爆発的に普及しましたが、セキュリティを重視している企業向けに対してはMicrosoftのコミュニケーションツールである「Teams」が使われるようになりました。

リモートワークを後押しにしてクラウドサービスであるAzure(アジュール)の需要も急激に伸びています。

もはやOfficeTeamsがないと仕事にならない状態です。

Microsoftの事業の中心はもはやOSではなく、クラウドアプリケーション(Office365)やクラウドコンピューティング(Azure)あたりになると予測します。

製品セグメント

事業別売上高ではサーバー向け、オフィスアプリケーション向けの「クラウド事業」約5割を占めており、クラウド事業が順調に成長しています。また、新型コロナのパンデミックによるリモートワークの増加に後押しされて、クラウドコンピューティングは今後も増収・増益傾向にあります。

パソコン向けOSの市場シェアは、Windowsが約80%、MacOSが約18%、Linuxが約2%と、Windowsは高いシェアを維持しており、ゲーム市場においても5GやE-sportsのクラウド活用によりでは着実にシェアを伸ばしています。

このように多くの成長事業の柱があるのがマイクロソフトの強みですね。

(出典:マイクロソフト 2019 Annual Report)
事業別売上高比率
ソフトウェア事業:16%
クラウド事業 :51%
デバイス事業 :5%
ゲーム事業 :9%
その他事業 :19%

地域別売上高は米国(US)が5割、米国外が5割で世界中でビジネス展開しており、バランスがとれています。

(出典:マイクロソフト 2019 Annual Report)
地域別売上高比率
米国 :51%
米国以外:49%
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財務表分析

売上高・営業利益率・純利益・ROE

それでは、年次報告(annual report)で年間の経営成績を確認してみましょう。

(出典:マイクロソフト 2019 Annual Report)

マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】の売上は好調で増加傾向にあります。営業利益率は10年間で右肩上がりで、22%前後の高い水準で成長しています。テクノロジーセクターの営業利益率は平均17%であることを考慮すると、マイクロソフト(Microsoft)【MSFT】は高い利益率となっています。

2018年に純利益が大幅減していますが、これはトランプ政権下での税制改革による一時なコスト増によるものです。

売上高 本業で得た収益を表す。売上高は会社の事業規模を示します。

営業利益  売上高からコストを差し引いた、本業で稼いだ利益を示す。

純利益 経常利益に対して特別利益や特別損失を加算/減算し、そこからさらに税金を差し引いたもの。最終的に会社に残るお金を表します。

営業利益率 営業利益率売上高と営業利益との割合で(営業利益÷売上高×100)で求めます。

ROE(Return on Equity) 純利益 / 自己資本(Equity)で求めます。会社の収益性を表します。

キャッシュフロー

営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローは10年間安定維持しており、潤沢にあるので株主還元が期待できます。資本支出も少なく非常に安定しています。

営業CF 本業の収入と支出で得たキャッシュ量を示す数値で、合計額がプラスであれば、本業が順調であることを示します。
★営業CFがプラス→キャッシュ増加→財務CF/投資CFがUP→業績UP
★営業CFがマイナス→借入金増加→財務CF/投資CFがDOWN→業績DOWN

FCF フリーキャッシュフロー=営業キャッシュフロー+投資キャッシュフローで求めます。
★FCFがプラス → 借入金減少 → 経営良好
★FCFがマイナス → 借入金増加 → 経営悪化

資本支出  「有形固定資産の購入」値を「営業CF」から差し引いた値

売上高FCF比率 FCF÷売上高x100で求めます。

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バランスシート

自己資本比率は約36%前後で高い比率をキープしており、超優良企業です。2017年に自己資本比率が低下していますが、これはLinkedIn企業の買収に伴う固定資産の増加によるものです。(一般に自己資本比率の平均は赤字企業で-4%、黒字企業で25%、優良企業(黒字企業中上位15%)で53%といわれています)

資産
・資産合計(TOTAL ASSETS)
・流動資産 (TOTAL CURRENT ASSETS)
・固定資産 (資産合計(TOTAL ASSETS) – 流動資産(TOTAL CURRENT ASSETS))

負債
・負債合計(TOTAL LIABILITIES AND EQUITY) ※資産合計と同じ
・流動負債 (TOTAL CURRENT LIABILITIES)
・固定負債(負債合計 – 流動負債 – 純資産)
・純資産(=株主資本) (TOTAL SHAREHOLDERS’ EQUITY –  Noncontrolling interest)資本投下により会社の資産が生じるため、資産の合計値と負債・純資産の合計値は一致します。

株主還元指標(1株利益(EPS)+1株配当+増配率+配当性向)

1株利益(EPS)は株価上昇に伴い8年間横ばい傾向にありましたが、2018年以降は税制改革による一時なコスト増によるものでで低下後に増加に転じています。

配当は15年連続増配で綺麗な右肩上がりで平均14%の増配率を維持しており、10年で配当は約3.46倍に増加しています。配当性向は平均45%前後で推移しており、テクノロジーセクターでは配当を出している企業が少ないので、比較が難しいですが、増配余力は十分にあります。

1株利益 (EPS:Earnings Per Share) 1株当たり利益(円) = 当期純利益 ÷ 発行済株式総数。1株に対して利益(当期純利益)がいくらあるのかを表します。

1株配当  1株あたりの配当支払い額($)を表します。

配当性向配当性向 1株当たりの配当額÷1株当たりの当期純利益×100で計算します。配当性向は、その期の純利益から、いくら支払っているかをパーセンテージで表したものです。

増配率 (一株配当÷前年一株配当)-1 x 100で計算します。

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チャート分析

10年チャート

10年株価は安定して伸びています。2019年5月の米中問題によるハイテク企業の叩き売り、2020年3月の新型コロナパンデミックによるサーキットブレーカー発動で軒並み市場が下がり、オールドエコノミー株が苦戦する中で、マイクロソフトAmazonAppleなどのハイテク株は回復が早く、ディフェンシブな動きをしています。

5年間のトータルリターン比較

5年間のトータルリターンをS&P500とNASDAQで比較しました。S&P500が41%の成長であるのに対して、MSFTは285%と、約3倍の株価成長を遂げています。

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まとめ

営業利益率は10年間、22%の高水準を維持
リモートワークの後押しによりクラウド事業で売上拡大が期待できる
15年連続増配で14%前後の増配を維持。(10年で配当は3.4倍)
配当性向45%程度で増配余力は十分にある
S&P500が41%成長に対して、MSFTは285%の成長を遂げている

WindowsやOffice、Teamsは生活必需品といっても過言ではないくらい日常生活や仕事に浸透しています。

コロナの影響で社会環境までもが変わり、ビジネスのリモートワークへの流れが加速していくことが予想されます。

その中で最も利益を得る企業は、ソフトウェア販売からB2Bクラウドビジネスにうまく転換できているマイクロソフトかもしれませんね。

株価が年々上昇し買いづらいですが、スマブロ@KENは今後も積極的に買い増ししていきたいと思います。

オススメ度 ・・・★★ ★★★ 星5つ です!

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